Apple、折りたたみ「iPhone Duo」を3割増産か 年内1000万台規模へ

Appleが初の折りたたみスマートフォン「iPhone Duo」の発注量を当初計画から約3割引き上げたと、海外メディアが報じた。発売直前の強い需要予測を受け、2026年内の供給目標は1000万台弱に達する見通しだ。

セカンドデプロイ
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中央のヒンジに沿って開く折りたたみ端末の概念的なイラスト
AI 生成画像(FLUX.1 [schnell])

この記事のポイント

  1. 01AppleがiPhone Duoの発注量を当初の600万〜700万台規模から30%引き上げたと報じられた
  2. 022026年内の供給量は1000万台弱に達する見込みで、価格は米国で1999ドルから、国内は36万4800円から
  3. 03iPhone 18 Pro Maxの発注を10〜15%増やす一方、iPhone 18 Proを同量減らし全体の供給目標は維持
目次
  1. 強い反響を受け、年内供給目標を1000万台規模へ引き上げ
  2. 米国価格は1999ドルから、2色展開で登場
  3. iPhone 18 Proシリーズ内での発注調整も判明

Appleが、同社初の折りたたみスマートフォン「iPhone Duo」のサプライチェーン(部品供給網)に対する発注量を、当初の想定から約30%引き上げたと米メディアのAndroid Headlinesが報じた。中国のSecurities Times(証券時報)の報道を引用して伝えたもので、2026年内の総供給量は1000万台弱に達する見込みだという。

同機は2026年10月23日に店頭発売を迎える予定で、予約開始を目前に控えるなかでの増産対応となった。日本国内での直販価格は36万4800円からと、ギズモード・ジャパンが報じている。

強い反響を受け、年内供給目標を1000万台規模へ引き上げ

Android Headlinesによると、AppleはiPhone Duoに対して当初600万台から700万台程度の生産を見込んでいたとされる。しかし、2026年9月に「iPhone 18 Pro」シリーズと同時に発表されて以降、想定を上回る市場の反応を確認したことから、部品発注の3割増額に踏み切ったという。

この変更により、2026年末までのiPhone Duoの総供給量は1000万台未満の規模まで引き上げられる見通しだ。同メディアは、Appleが直営店舗での実機デモ体験の展開を準備していることからも、同機への需要の高さがうかがえると伝えている。

ギズモード・ジャパンは、Samsungが2026年夏に発表した折りたたみ端末「Galaxy Z8」シリーズ(Galaxy Z Fold8、Z Fold8 Ultra、Z Flip8)の3モデル合計の予約台数が過去最多の144万台だった実績を引き合いに出し、iPhone Duoが年内に目指す1000万台規模という数値の大きさを指摘している。同時に、同機はAppleにとって初めての折りたたみ形状であるため、入手難や品薄を懸念する声が出ているとも報じた。

flowchart TD
    A[当初の生産計画: 600万〜700万台] -->|発表後の強い反響により30%増産| B[改定後の供給目標: 1000万台弱]
    C[iPhone 18 Pro Max] -->|10〜15% 発注増| D[Proシリーズ全体]
    E[iPhone 18 Pro] -->|10〜15% 発注減| D
    D --> F[シリーズ全体の供給総数は維持]

報道に基づくiPhone Duoの生産目標引き上げとiPhone 18 Proシリーズの発注調整

米国価格は1999ドルから、2色展開で登場

Android Headlinesの報道によると、iPhone Duoの米国でのベースモデルの価格は1999ドルからとなっている。カラーバリエーションは「スターホワイト(Star White)」と「ナイトスカイ(Night Sky)」の2色が用意される。

製品の主な基本情報は以下の通りだ。

項目 内容
製品名 iPhone Duo
米国価格 1,999ドルから
日本国内価格 36万4,800円から
カラー展開 スターホワイト、ナイトスカイ
店頭発売日 2026年10月23日

iPhone 18 Proシリーズ内での発注調整も判明

Securities Timesの取材に応じたサプライチェーン関係者によると、Appleは同時に発表した通常形状のハイエンド機種「iPhone 18 Pro」シリーズの構成比率も見直しているという。

大型画面の上位モデルである「iPhone 18 Pro Max」の発注を10〜15%引き上げる一方、標準サイズの「iPhone 18 Pro」の発注を同じ比率で削減したとされる。これにより、iPhone 18 Proシリーズ全体の生産目標数は維持しつつ、より高価格帯なモデルへ製造リソースを配分した形だ。

なお、Nikkei Asia(日本経済新聞の英語版)は最近、Appleが需要低迷を理由に生産削減を進めていると報じていた。今回のSecurities Timesによる「30%の増産」という報道は、Nikkei Asiaの報道内容とは異なる見解を示している。

SOURCES 出典

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